時価総額とは？投資で重要ポイントとなる時価総額について細かく解説

株式投資を始めると、必ずといっていいほど目にするのが「時価総額」という言葉です。

時価総額は会社の価値を図るのに大きな役割を果たすデータです。

時価総額を理解すれば、より正確に投資先の会社を評価できます。

この記事では時価総額についてわかりやすく解説していきます。

時価総額とは

時価総額とは、上場企業の価値を株価によって評価したものです。

用語をよく知らない人でも、「時価総額が大きければ大企業だな」というイメージはなんとなく浮かぶのではないでしょうか？

会社の時価総額は「株価×発行済株式数」で計算できます。

株価が2000円、発行済株式数が3億株だとすれば、時価総額は2000円×3億＝6000億です。

2019/10/11時点で日本企業の時価総額第1位であるホンダ自動車を例にとって見てみましょう。

ホンダ自動車の同日の株価は7269円、発行済株式数は32億6299万7492株であり、時価総額は23兆7187億2900万円となっています。

会社の価値は株価によって比較されることが多いですが、会社Aと比べて会社Bの株価が低くても、発行済株式数が多ければ、会社Bの時価総額が会社Aを上回っていることもあります。

発行済株式数が多いということは、市場に多くの株式が出回っているため、投資家が集まりやすく、資金調達力が高いということです。

このように、企業価値を図るために時価総額というデータはとても重要な位置を占めています。

ちなみに、国別、取引所別の時価総額を表すこともあります。

その場合、範囲内の全企業の時価総額を合計して計算します。

たとえば、「東証1部の時価総額」であれば、東証1部に上場している全企業の時価総額の合計、国別であれば、日本企業全体の時価総額の合計です。

時価総額が大きいと会社側にはどんなメリットがあるのか

時価総額が大きい会社は以下のメリットを享受できます。

投資の対象になりやすい

1つ目のメリットは、投資が集まりやすいということです。

時価総額が大きいと、会社としての信用が増し、投資家が投資するようになります。

会社の資金調達が安定し、ますます時価総額が大きくなるのです。

投資が多くなると、株式の流動性、つまり株式が投資家の間で売買される頻度が高くなります。

流動性が高ければ、買いたいときに株式を入手でき、売りたいときにすぐに買い手がつくため、ますます投資へのハードルが下がり、投資家が集まるようになります。

会社が買収されにくい

2つ目のメリットとして、買収されにくくなるという点が挙げられます。

会社を買収する際には、時価総額が買収価格の基準です。

時価総額が大きければ、買収額も大きくなり、買収する側も手を出しにくくなります。

時価総額が大きい会社に投資すべき理由

投資者にとっては、時価総額が大きい会社は優良な投資先だといえます。

株式におけるリスクとして、「値下がりリスク」「倒産リスク」「流動性リスク」の3つが挙げられます。

時価総額が大きいと、すぐに倒産したり、買収されたりする可能性が少ないため、倒産リスクが低く、安心して投資できます。

これがベンチャー企業になると、伸びしろがある分、倒産リスクが常に隣り合わせです。

また、時価総額が大きい会社は流動性リスクも低くなっています。

発行済株式数が多いため、「株価が下落したから損切りしたい！」というときであっても、すぐに買い手がつきます。

これらの理由から、時価総額が大きい会社は株初心者におすすめの投資先です。

時価総額が小さい会社に投資してはいけないのか

では、時価総額が小さい会社には投資しない方がいいのかというと、そんなことはありません。

時価総額が小さい会社に投資する最大のメリットは、「少ない資金から投資を始められる」ことです。

時価総額が小さい会社は、時価総額が大きい会社より株価が低いケースが多いです。

株の最低売買単位は100株が一般的です。株価が1000円でも、最低10万円は必要になるでしょう。

株価が安ければ安いほど、資金が少ない人でも投資を始めやすいですよね。

例として、2019年9月時点で日本最大の株式市場である東証1部と1ランク下の株式市場である東証2部を比較すると、東証1部の平均株価は2121.81円、東証2部の平均株価は1279.91円と、約1000円近い差が出ています。

東証1部の会社の平均株価は高値であり手が出しにくい一方、東証2部の会社の平均株価は安値であり、投資しやすいのがわかるでしょう。

新興市場であるマザーズの平均株価は840.28円となっており、東証2部よりさらに安くなっています。

大きな資金を動かすことに慣れていない人にとっては、少ない資金で投資を始められるのは魅力的ですよね。

また、時価総額が大きい会社は発行済株式数も多く、個人投資家が多少株を売買しても、大した値動きは期待できません。

反面、時価総額が小さい会社は個人投資家の売買によって大きく値動きするため、短期的な売買によって利益を出すには最適です。

自分の投資によって市場が動くと、投資の醍醐味を味わうことができます。

もちろん、時価総額が小さい会社への投資にはデメリットもあります。

時価総額が小さい会社は信用が少なく、倒産リスクも高くなっています。

また、発行株式数が少ないため、流動性リスクが高いのも弱点です。

「株価が下落したいから損切りしたい！」というときに買い手がつきにくく、結果として思った以上の損失を出してしまう可能性もあります。

時価総額が小さい会社への投資を考えているならば、これらのメリットとリスクトを比較検討した上で投資先企業を決めるとよいでしょう。

非上場会社の時価総額を計算する方法

非上場企業であるベンチャー企業は株式を発行していないため、時価総額によって企業価値を図ることができません。

しかし、非上場企業の時価総額を概算し、将来性のある会社への投資が見事成功すれば、爆発的な株式利益を得ることも可能です。

非上場企業の時価総額を見積もる方法として、いくつかの算出法が用いられており、これを使うことで非上場企業の企業価値を図ることができます。

ただし、これらの算出法は投資家によって算出方法も考え方も異なるため、あくまでも目安の1つであることを知っておくべきです。

ここでは一般的に用いられている2つの方法を紹介します。

純資産額から時価総額を見積もる

純資産額から時価総額を見積もることを「純資産方式」と呼びます。

現在の経営状況から時価総額を簡単に算出できますが、将来の会社の成長を見込んでいないという点で、正確な算出とはいえません。

そのため、将来の成長が少ないと思われる会社、たとえば慢性的に利益が少なく、伸び悩んでいる会社などがこの方式を用います。

上場した際の、予想収益から時価総額を見積もる

「収益方式」とも呼ばれる、上場時の予想収益から株価と時価総額を見積もる方法もあります。

純資産方式とは異なり、将来の成長を見込んで時価総額を見積もることができますが、算出する人によって企業評価が異なるため、成長率の算出がまちまちになってしまうという欠点があります。

まとめ

以上、時価総額について解説してきました。

企業価値は株価からだけでは測れません。

時価総額や発行済株式数などのデータを読み込むことで、今後の成長期待度、安定性をより深く図ることができるようになります。